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第1類医薬品って?第2類医薬品や第3類医薬品との違いを徹底解説!


ドラッグストアや薬局は、私たちの毎日の暮らしにとても身近な存在です。これらのお店で必ず働いているのが薬剤師や登録販売者です。医薬品には医師による処方箋がなければ購入できない医療用医薬品、対面販売が義務付けられている要指導医薬品、そして一般用医薬品の3種類があります。

一般用医薬品は第1類から第3類で取り扱いが異なる

登録販売者は規制緩和の流れの中で、国によって2009年に新たに設けられた資格です。その需要は、一般用医薬品販売への異業種からの参入や薬剤師と比較すれば資格取得がある程度容易である点などを背景に高まりを見せています。

登録販売者は薬剤師と同じく医薬品販売のスペシャリストとして、一般用医薬品の販売をおこなうことができます。ただし、取り扱いができるのは一般用医薬品のうちの第2類医薬品と第3類医薬品のみに限定されています。

つまり、第1類医薬品を販売することができるのは、より高度な専門性を持つ薬剤師だけということになります。その理由としては、それぞれのカテゴリーにおける健康被害に対するリスクの大きさの違いがあります。

医師による処方箋なしで便利に購入することができる一般用医薬品ですが、その取り扱いについては安全に対する十分な配慮が必要であることに変わりはないのです。

第1類医薬品には特に安全性への配慮が求められる

一般用医薬品の中でも第1類医薬品は医療用医薬品や要指導医薬品と同様に、使用上の注意や安全性について薬剤師が情報提供をおこなうことが義務付けられています。これは第1類医薬品の効果が高い反面、一般用医薬品のうちでは副作用により健康被害を引き起こすリスクが特に高いものとして分類されているからです。

具体的には医療用医薬品の中でこれまでに十分な使用実績があり、安全性に対する必要な要件を満たしていると認められた一部の胃腸薬や解熱鎮痛剤などが挙げられます。そのほかに発毛剤や禁煙補助剤などもあり、医師による処方箋がなくても購入できることから活用の幅が広がっています。

ただし、第1類医薬品はカウンターの奥の棚や鍵がかけられたショーケースなど買い物客の手の届かない場所に陳列する必要があり、実物を店頭に並べておくことはできません。また、薬剤師の勤務実態があっても実際に店舗にいない時間帯については販売することが許されていません。

このような厳しい管理体制でのみ市販が許可されることによって、私たちは安全性を確保したうえで一般用医薬品を便利に購入して利用することができるのです。

第2類や第3類医薬品の特徴と第1類医薬品との違い

第2類医薬品と第3類医薬品は、第1類と比べた場合に安全性に対するリスクがそれほどは高くない一般用医薬品です。第2類医薬品でのリスクは比較的多め、第3類では比較的少なめといったところで、どちらについても薬剤師に限定されず登録販売者でも販売することができます

第2類には主な風邪薬や胃腸薬あるいは解熱鎮痛剤など、第3類には整腸薬やいわゆるビタミン剤といった多くの医薬品が含まれます。ニーズの高いこれらの医薬品が一般のドラッグストアや薬局で購入できるのは、消費者にとって大変便利で利用価値のあることです。

しかしながら、医薬品である以上は、たとえわずかであっても健康被害につながるリスクが必ずついてまわるものです。そのため、取り扱いに関してはどうしても医薬品販売のスペシャリストが必要になってきます。

そこで新たな資格として登録販売者が設けられ、第1類医薬品と比べれば比較的リスクの少ない第2類と第3類に限って販売することができるようになりました。薬剤師と登録販売者による分業が可能となったことで、一般用医薬品に対する安全性の確保と便利さや手軽さとのバランスがより追求しやすくなったのです。

 

一般用医薬品が第1類と第2類・第3類の3つのカテゴリーに分類されているのは、安全性へのリスクに対応するためです。店舗での販売業務は第1類については薬剤師のみ、第2類および第3類に関しては薬剤師に加えて登録販売者も対応が可能となっています。

より高度な専門性を持つ薬剤師はすべての一般用医薬品を、登録販売者は安全性に対するリスクがそれほど高くはない医薬品に限って取り扱うことができるのです。もっとも、実のところ一般用医薬品における第2類・第3類医薬品の占める割合は90パーセントを超え、第1類医薬品は全体の一割にも満たないのが現状です。

つまり、取り扱いに高い専門性が必要でありながらもニーズは少なめな第1類以外の大部分の一般用医薬品の販売は、登録販売者が担うことが可能です。このことは一般用医薬品の入手のしやすさにつながり、私たち消費者の快適な暮らしや健康の維持に大きく貢献しています。

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